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最新のインバウンド動向と今後の見通し

着実に回復するインバウンド需要

この度、JNTO(日本政府観光局)は、訪日外客数の2023年8月推計値を発表しました。
JNTOの発表によると、2023年の1〜8月の訪日外客数は1,500万人となりました。
新型コロナウイルス拡大前の2019年に比べると7割弱まで回復しており、2016年の状況に迫る勢いです。

直近の動向

2023年と新型コロナウイルス拡大前の2019年の月別訪日客数を比較すると、
回復率は月を追うごとに上向き、8月の訪⽇外客数は85.6%と初めて8割を超え、2,156,900人となりました。
23市場中13市場において、2019年同月の訪⽇外客数を上回っており、
特に東アジア地域では香港、東南アジア地域ではインドネシアやフィリピン、
欧米豪中東地域では米国やカナダ等で訪⽇外客数が増加したことが回復率の押し上げ要因となったようです。

なお、国際線定期便に関しては、2023年夏ダイヤ時点でコロナ禍前の約6割まで運航便数が回復し、
その後も東アジアを中心に増便・復便が続いています。

今後のインバウンド市場における日本について

アジア、欧州、アメリカ、オーストラリアの人を対象に、
株式会社日本政策投資銀行(DBJ)と公益財団法人日本交通公社(JTBF)が共同で行った
「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査(2022年度版)」によると、
「次に海外旅行したい国・地域」の1位は日本!
回答者のおよそ2人に1人が日本に旅行したいと答えています。

次に海外旅行したい国、地域


日本の観光資源のなかでも、特に「食事のおいしさ」「治安の良さ」「買い物」「宿泊施設」などが世界的に高い評価を受けています。

写真:photoACより引用 <該当サイト>



このような観光資源を体験する上で変化も見られます。
下記は、訪日外国人の消費動向調査ですが、2019年から2022年にかけて、外国人観光客の買い物代が減少する一方で、宿泊費、娯楽等サービス費などが、大幅に増加していることがわかります。(2020年および21年は、調査データなし)
このシフトは、より充実した人生を追求するために、所有物よりも人間関係や自己成長、思い出に焦点を当てる意識の変化を反映しています。
さらに、コト消費は持続可能性にも配慮し、資源の効率的な利用や環境に優しい活動を重視する傾向もあります。
このようなコト消費のシフトは、消費者とビジネスの関係性やマーケティングのアプローチにも影響を与え、より体験重視の商品やサービスの提供が求められるようになっています。

まとめ

新型コロナウイルス拡大後、訪日観光客数が初めて8割を超えるなど、この先、インバウンド需要が高まることは、ほぼ確実であるといえるでしょう。
日本の食文化は、その美味しさと独自性や安全性が世界中で絶賛され、日本の魅力の中心的な要素となっています。
伝統的な食事や料理体験を通じて、訪日旅行者には心温まる思い出が生まれ、日本の食文化に触れる機会が提供されます。
この食の魅力を最大限に活かし、訪日観光を豊かな体験に変えていくことが重要です。

増え続ける訪日外国人客に対応するために、魅力的な旅の提案は不可欠です。
Information JAPANには食をはじめとする様々な情報が満載です。
この機会に、ご活用いただき、訪日観光ビジネスの可能性を広げてみてはいかがでしょうか?

写真:photoACより引用<該当サイト>

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